| （１）予算の範囲内でより良い住まいを |
- 建築主の生活において、住まい造りはゴールではなく通過点です。
- 無理のない、余裕を持った資金計画・返済計画が住まい造りの出発点です。
- 予算がない場合には、セルフビルドや一部未完成という工夫も必要です。
- 新築に掛かる費用は建築工事費だけではありません。
- また、ローンで新築費用の全てをまかなうことは不可能です。
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| （２）現在の住まいの再確認 |
- 建築主とご家族全員が、現在の住まいをじっくり観察してください。
- 使い勝手の良いところと、悪いところを話し合うことで、新しい住まい造りのヒントがいろいろと見つかります。
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| （３）新しい住まいについての家族全員の話し合い |
- 住まいは家族と共に時を刻み思い出を重ねて行く、かけがえのない大事な場所です。家族全員の生活の場であり生活の器です。
- その中で、家族はどのような生活をしたいのかを、家族全員で話し合ってみてはいかがでしょうか。
- 例えば、団らんの場所、あるいはキッチンといった場所毎に、生活のスタイルについて話し合うことにより、イメージをつかみ、新しい住まいへの考え方が一本化されてきます。
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| （４）バリアフリー住宅 |
- 現在は健康で床の段差など全く気にならない方でも、１０年先、２０年先のことをイメージした住まい造りを考えて、身体機能が低下しても介護を期待しない、自立した生活ができるような住まい造りをしたいものです。
- バリアフリー住宅の考え方は、つぎのように整理できます。
- 安全で事故が防止出来るように、段差をなくすこと。 滑りにくい材質の建材を使うなどの配慮をすること
- 楽であること（操作が簡単、移動が楽）。 将来への対応が可能であること
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| （５）増築・減築・リフォームに対応できる家 |
- 結婚、育児、子供の独立、親の介護、そして自らも高齢者になる。
- こうしたライフサイクルの変化で家族の生活は変化し、住まいへの要求も変化します。
- ライフサイクルの変化に対応できる、フレキシビリティの高い住まいを造りたいものです。
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| （６）健康への配慮 |
- 住まいは生活の器であり、役割の一つとして、生活する人々の健康の確保があります。
- 使用する建築材料にも注意を払い、シックハウス症候群や化学物質過敏症などにならないように務める必要があります。
- 建材は、なるべく自然素材を使うようにしたいものです。
- 耐久性という点からは両立し難い面がありますが、防かび剤・防腐剤・防蟻剤・木材保存剤などの化学物質は、なるべく使わないようにしたいものです。
- 内装の天井・壁・床などの建材や塗料・接着剤などの選定にも注意を払います。
- 見落とされがちですが、家具や食品・生活用品・化粧品・芳香剤・殺虫剤・白蟻対策薬剤・たばこ・パソコンなど、建物以外のものが原因でシックハウス症候群になる事例もあります。
- 外気が汚染されていない場合には、シックハウス対策としてこまめな換気の励行が有効です。
- ５分間の窓空け換気を心がけましょう。
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| （７）安全への配慮 |
- 住まいは生活の器であり、役割の一つとして、生活する人々の安全の確保があります。
- 地震や台風などの外力に対して十分な強度（建築基準法の要求する強度以上）を持つ住まいを造ることは当然のことです。
- 詳細は、耐震診断・耐震改修のﾍﾟｰｼﾞをお読み下さい。
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| （８）自然の利用を考える |
- 住環境が悪くなければ、日当たりの良い、風通しの良い家を造りたいと思います。
- 真夏日以外はクーラーを使わず、天然の涼風を楽しんで頂きたいと思います。
- 予算が許せば、太陽光発電や太陽熱温水器の採用も検討したいところです。
- 設置スペースがあれば、簡易型雨水貯留タンクを設置し雨水を貯めておいて、庭の散水やマイカーの洗車に使って頂きたいと考えています。
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| （９）セルフビルド（建築主の自主工事） |
- 家造りの楽しみ方の究極は、セルフビルドだと思います。
- 素人の建築主の手に負えない工事もありますが、セルフビルド出来る工事も少なくありません。
- パネリングの木材（厚さ12mm、幅10cm程度）を壁や天井に張る工事は、簡単にできます。
- 少し器用な人なら、床に無垢材のフローリング床材を張ることも出来ます。
- 大工さんなど専門職人の人件費を節約出来るし、手抜き工事も防止出来ます、おまけに家造りを楽しめ、わが家に対する愛着もわきます。
- 当事務所は、有償で、セルフビルドのサポート（アドバイス・他）を行っています。
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| （１０）住宅金融公庫融資を受ける |
- 住宅金融公庫の融資を受けて住まいを造る場合、公庫の規定する住宅工事共通仕様書に準拠した住まい造りが出来ます。
- 設計審査の他、中間と完了時の公庫の現場審査が行われますので、施工者は入念な施工を要求されることになります。手抜き・欠陥工事を防ぐ良い方法の一つです。
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| （１１）（財）住宅保証機構の住宅性能保証制度の活用 |
- 平成１２年４月から住宅の品質を確保する法律によって、全ての新築住宅に１０年保障が義務づけられましたが、この保証は建築会社が倒産したり住宅を売却した場合には継続されないという欠点があります。
- （財）住宅保証機構の住宅性能保証制度では、建設会社が倒産しても補修費用の８０％までは保険でカバーされますし、売却しても新しい所有者に保証が継続されます。
- この保証制度を使うかどうかは建築主が決定することですが、この保証制度の利用をお勧めしています。
- この保証を受けるためには、（財）住宅保証機構の設計審査と２回の現場審査に合格する必要があります。
- また、建設会社は事前に（財）住宅保証機構の審査に合格して登録されている必要があります。登録されていない業者よりも安心度が高いと言えるでしょう。
- 保証料は工事費の約０．５％程度ですから、１０年間の保険料と考えれば、決して高くはないものと思います。
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