年代と性能

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略　称	年　　代	特　　　　　徴	寸　　　評
旧　耐　震	1981年5月（昭和56年）以　前	①新耐震に比較して、床面積当たりの必要壁量の規定が約４０％少ない。 ②新耐震に比較して、木摺りや筋かい（45×90、90×90）の壁倍率の規定が、1.5～３倍と大きい。 ③通例、存在壁量が不足している。（２/３程度） ④筋かいは釘で柱等に止め付けてある。 ⑤柱と横架材はかすがい止め程度。	× 現行の建築基準と大幅に異なっているので、専門家の耐震診断が必要。
新　耐　震	1981年6月（昭和56年）～ 2000年5月（平成12年）	①床面積当たりの必要壁量が、安全側（１．２５～１．４倍）に強化されたが、配置バランスについては具体的な例示が無く精神論に止まった。 ②木摺りや筋かいの壁倍率が、安全側（木摺りは３分の１、４５×９０の筋かいは３分の２）に改訂された。旧耐震に比較して実質的な必要壁量は１６０％前後に強化された。 ③構造用合板等の面材耐力壁が追加された。 ④基礎を鉄筋コンクリート造にすることが規定された。 ⑤筋かいは釘で柱等に止め付けてあるものが多いが、中には筋かい金物を使用しているものがある。 ⑥柱と横架材はかすがい止め程度が多いが、中には接合金物を使用しているものがある。	△ 壁量は十分だが、接合部の金物補強や、壁配置バランスの改善が必要な建物も存在する。
新・新耐震	2000年 6月（平成12年）以　後	①地盤調査の規定 ②地耐力に応じた基礎構造 ③耐震壁の配置バランス ④筋かい金物使用の規定 ⑤柱頭柱脚接合金物使用の規定	○ 現行の耐震基準。耐震性能は2004年の新潟県中越地震で実証された。

建築基準法の耐震構造基準は、大地震のたびに強化され、何回も改正されてきました。その結果、同じように建築基準法ベースの建物なのに、建てられた年代によって、建物の耐震性能が違うという事になり、「既存不適格建物」という呼び名の下に、耐震診断や耐震改修が必要な建物が、合法的に存在するという、おかしなことになってしまいました。耐震強度の劣る建物を何とか、大地震が来る前に、補強しなければ大変なことになるのですが、耐震補強はなかなか普及していないのが現状です。
現在の木造住宅の耐震基準は、2000年6月に改正された建築基準法がベースになっています。建築基準法は、「最低限の基準」なのですから、建築基準法の１．５倍程度の構造強度が望ましいものと考えるべきです。1981年6月改正の「新耐震」と区別するために、「新・新耐震」と略称される場合があります。

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